法人導入事例 株式会社 ポーラ様

「どこでもワーク」を支える VAIO Pro PGの快適性能。

情報システム部
部長

渡 友之

人事戦略部
ワーキングイノベーションチーム
チームリーダー

松場 裕子

人事戦略部
ワーキングイノベーションチーム

菅原 悠

情報システム部
コーポレートITチーム

長谷部 博之

2019年に創立90周年を迎える美と健康のリーディングカンパニー、株式会社 ポーラ。創立100周年に向け、次の10年を担う新しい価値の創造をする基盤として「誰でも使えるリモートワーク体制」を検討され、導入を加速させるツールとしてVAIO Pro PGを選定された経緯をお伺いしました。

選定の決め手は、
VAIO Pro PGのバランスのよさ

化粧品をはじめ美と健康の領域で、お客さま一人ひとりにあった価値を提供することで社会に貢献する株式会社 ポーラでは、社員の一人ひとりが新しい価値を創造するための環境づくりを大切にしています。今回、新しい働き方として、誰でも使えるリモートワーク制度「どこでもワーク」をスタートさせました。

職種を問わず、あらゆる社員にリモートワークという新しい働き方を導入するために選定されたのが、VAIO Pro PGです。人事戦略部ワーキングイノベーションチームのチームリーダーである松場さんに、導入の目的をお伺いしました。

「新しい価値を創造するためには、時間や場所の制約をなくし、互いにコミュニケーションを取りながらイノベーティブな仕事をすることが大切です。そして、それを体現するために、人事戦略部は「どこでもワーク」という制度を計画し、それと連動して、情報システム部はデバイスの選定を進めました。」(松場)

いままでの働き方ではメンバーの顔が見えるのが当たり前だったこともあり、チームワークなどのコミュニケーション面の不安感が根強かったので、まずは遠隔地を含む3拠点でトライアルを実施し、課題と成果を調べることから始めたそうです。情報システム部コーポレートITチームの長谷部さんと人事戦略部ワーキングイノベーションチームの菅原さんはこう話します。

「トライアル段階では、リモートワークという制度はよかったものの、その時に試したモバイルPCのスペックや通信の不安定さなどもあり、IT環境面としては十分な成果がでませんでした。外出先から会社のPCにリモートでアクセスする方法をとっていたのですが、通信機器やツールを起動するアクセス手順が煩雑であったため、必要な時にすぐアクセスすることができず、会社にいる時と同じようにストレスなく利用したいといった不満の声が多く、情報システム部としては課題が残る結果となってしまいました。」(長谷部)

「一方で、業務時間の短縮や効率化ができたという結果もあり、発想力や想像力の向上といった当初見込んでいた点では肯定的な回答が一定以上ありました。」(菅原)

「どこでもワーク」は育児や介護など一部の人や緊急対応のための救済策だけではなく、社員全員が新しい価値を見出せるよう、誰もが使えることを前提としています。誰もが使う制度だからこそ利便性は妥協できないと、情報システム部の渡さんは考えました。

「トライアルで浮かび上がったIT環境面に関する課題は、通信環境と利便性です。閉域網SIMを内蔵できるVAIOならば、一挙に解決できるのではと考えました。軽さなど何か一点に秀でたデバイスも候補にあがったのですが、ディスプレイの大きさと重量、ポート類の拡張性など全体のバランスがよかったのがVAIOでした。「どこでもワーク」はいつでもどこでも使えることを重視していますから、社内でも外出先でも社員が回線の接続や切り替えを意識することなく使えることも大事ですが、VAIOはその点も解決してくれました。」(渡)

「また、すぐ配布できるようにキッティングもVAIOさんにお願いできたので、短期間に効率よく導入することができました。」(長谷部)

気軽に持ち歩けることで
コミュニケーションが活発に

VAIO Pro PGの導入を進めていく中で、生産性が上がった、効率化や新しい発想ができるようになったという声も多く上がっているそうです。

「意思決定のスピードが上がったという声や、上司に相談しやすくなったという意見が多く上がっています。以前はチームリーダーに話をするにしても、時間をとってもらって、会議室に移動して、印刷物を用意するということが当たり前になっていましたが、VAIOになってからはPCを片手に、すぐ意見を聞きに行けたり、チーム内でも画面を見せて気軽に意見交換をしたりという場面が増えましたね。とにかく気軽に持ち歩けるので、身近な打ち合わせスペースでカジュアルに話をすることも多くなり、社員同士のコミュニケーションがこれまで以上に活発になってきました」(菅原)

VAIO Pro PGのモビリティが、社内連携が密になる手助けになったようです。「新しいものを生み出すためには、人の動きや意識を変えていかなければならない」と考えのもと推進した情報システム部と人事戦略部のコラボレーション施策が、社内に浸透し結実してきているといえるでしょう。

VAIO Pro PGで時間の使い方、
働き方が変わった

「どこでもワーク」の取り組みを、社員のみなさんはどう感じているのでしょうか。University教育学部でトレーナーを務める岩本さんは、VAIO Pro PGになったことでいろいろな働き方ができるようになったと話します。

「教育部門で働いていると研修施設への移動なども多く、これまでは移動の間に会社へ戻って次の準備をしなければならないこともありましたが、いまでは移動先近くのカフェで準備をしてすぐ現地へ行けるので、効率よく仕事ができるようになりました。講師として人前に出て話をする場合にはどうしてもその場所でなければ仕事ができませんが、準備のために資料を作ったり、一人で集中したいというときに、どこでもワークで自宅やカフェなど、自分が集中できる環境を選んで働けるようになりました。自分のやりたい仕事に合わせて働き方をデザインできると感じています。移動中や出張先でもメールなどの確認ができるため、その日のことを翌日に持ち越さずに対応できるのも助かります。浮いた時間でメークの練習をする時間を作ったり、検定試験に備えたり自己研鑽のための時間も作れています」(岩本)

トレーナーが地方の店舗に出向いて、スタッフをフォローすることも多いそう。そんな時にもVAIO Pro PGがあれば現地での説明もすぐできるので助かっていると同部の山﨑さん。

「出張先でホテルに戻ってからついついメールをチェックしてしまったりもしますけど、出張から会社に戻ってからが楽になりますので、気持ち的にはむしろ負担が減っていると感じています。」(山﨑)

いつでもどこでも仕事ができるという安心感からメリハリをつけて働けるようになり、担当業務の生産性と効率のアップに繋がっているということです。

創立90周年を迎える株式会社 ポーラは、一人ひとりの働き方を大切にし、これからも新しい価値を創造して社会に貢献していく強い意思を持っている会社であることは間違いありません。

関連記事

法人導入事例 株式会社アイム様

共感したものづくりへの姿勢。VAIO Pro PKは次のステージへ進むためのパートナー。 執行役員ICTソリューション部 部長 小野 直樹 ICTソリューション部情報システム課 主任…

法人導入事例 NISSHA株式会社様

将来を見据えたIT投資でDXを実現コロナ禍にもスムーズに対応 上席執行役員・最高情報責任者最高サプライチェーン責任者 青山 美民 IT部インフラストラクチャーグループグループ長補佐 水内 智郎 IT部…

法人導入事例 株式会社ツクイホールディングス様

中長期計画「ツクイビジョン2025」に基づき業務と働き方の効率化を積極推進。 情報システム部エキスパート 萩田 広太郎 国内トップシェアを誇るデイサービス事業を柱に、住まい事業、在宅事業、人材事業、リ…

法人導入事例 株式会社ジュピターテレコム様

PCのリプレースで働き方改革を促し、新型コロナ禍下でも通常業務を遂行可能に。 情報システム本部コーポレートシステム部 部長 藤井 義史 情報システム本部コーポレートシステム部マネージャー 坂下 康平 …

法人導入事例 株式会社 ポーラ様

「どこでもワーク」を支える VAIO Pro PGの快適性能。 情報システム部部長 渡 友之 人事戦略部ワーキングイノベーションチームチームリーダー 松場…

法人導入事例 株式会社ユーハイム様

お客様に新しい価値を届けるために。VAIOが変えた店舗での働き方。 株式会社ユーハイム本社 システム室 主任 秦 晶 多くのお客様に愛されるバームクーヘンをはじめ、120種類以上のお菓子を製造・販売す…

インテル® Core™ プロセッサー・ファミリー
Intel Inside® 圧倒的なパフォーマンスを

Intel、インテル、Intel ロゴ、Intel Inside、Intel Inside ロゴ、Intel Atom、Intel Atom Inside、Intel Core、Core Inside、Intel vPro、vPro Inside、Celeron、Celeron Inside、Itanium、Itanium Inside、Pentium、Pentium Inside、Xeon、Xeon Phi、Xeon Inside、Ultrabook、Iris は、アメリカ合衆国および/またはその他の国における Intel Corporation の商標です。

※本ページに記載されているシステム名、製品名は、一般に各開発メーカーの「登録商標あるいは商標」です。