PCのリプレースで働き方改革を促し、新型コロナ禍下でも通常業務を遂行可能に。
情報システム本部
コーポレートシステム部 部長
藤井 義史
情報システム本部
コーポレートシステム部
マネージャー
坂下 康平
情報システム本部
コーポレートシステム部
アシスタントマネージャー
飯田 善崇
情報システム本部
コーポレートシステム部
堀井 拓也
今年、2020年に創業25周年を迎えた日本最大のケーブルテレビ事業者、株式会社ジュピターテレコム（J:COM）。『もっと、あなたに響くこと』をブランドスローガンに、全国5大都市圏で独自のブロードバンドネットワークを活かしたさまざまな事業を展開しています。そんなJ:COMが、社内PCにVAIOを選んだのは2018年のこと。その導入にいたる経緯と狙い、そしてその後の活用について、同社情報システム本部 コーポレートシステム部の皆さんに語っていただきました。
デスクトップからA4フルノートへと刷新してきた
社内PCをモバイルノートへ
全社で約1万5000台のPCを導入しているJ:COMでは、多くの企業がそうであるようにリース契約（4年）の満了に合わせて社内のPC環境を入れ替えてきました。その際、コーポレートシステム部で意図していたのが情報ツールの刷新による働き方のアップデート。2014年にはそれまで使っていたデスクトップPCをほぼ全部門でA4フルノートPCに置き換え、会議室への積極的なPC持ち込みなど、新しいワークスタイルの普及を促してきました。
「その4年後、2018年のPC刷新ではこの流れを加速させ、次世代に向けた働き方を実現するというテーマでPCの選定を行いました」（飯田）
そう当時をふり返るのは、当時、コーポレートシステム部で次世代情報ツールの選定と展開に携わっていた飯田さん。前回の刷新によって会議室などへのPC持ち込みが可能になったものの、A4フルノートPCは重く、場所を取るため、会議に参加する全員がPCを持ってくるという状況にはなっていなかったのだとか。そこで今回は、女性社員でも労なく持ち歩け、人数の多い会議でも皆が机上にPCを置けるサイズのモバイルノートPCを導入することにしました。数ある選択肢の中から最終的にVAIOが選ばれた理由については、同じくコーポレートシステム部で導入候補の比較を行った堀井さんが次のように語ってくださいました。
「新しいノートPCに求めたのは、ハイスペックであることは当然として、軽量・コンパクトで、より手軽に会議室などに持ち込めること。VAIOはそれに加えて、デスクの古いモニターや会議室のプロジェクターに変換アダプターなしに接続でき、しかもバッテリーが長持ちすることが決め手になりました。軽くて高性能なマシンを持ち歩くという、世の中のデジタル化の流れに沿ったものをあのタイミングで実現できたのは、働き方改革的にも良い流れだったと思います。導入後、皆がVAIOを片手に社内を動き回っているのを見た時はちょっとうれしかったです（笑）」（堀井）
PCの刷新によって社内コミュニケーションが活性化
リモートワークやペーパーレス化も推進
さて、2018年のVAIO導入で、J:COMの働き方はどのように変わったのでしょうか？導入から2年が経過した今、同社の働き方がどう変わったのかを、今回の機材調達の責任者でもある、コーポレートシステム部 藤井部長にお伺いしました。
「重量の軽いモバイルノートPCということで、期待通りPCを持ち運ぶ社員の人数がものすごく増えました。また、PC刷新と同時にグループウェアの刷新などを行ったこともあって、社内のコミュニケーションが活性化できたのではないかと考えています。もちろんPCパフォーマンスの向上も生産性の向上に大きく寄与しています。業務の性質上、J:COMではPCのセキュリティー対策を徹底して行っているのですが、HDDを使用していた従来マシンでは、暗号化やアンチウイルスなどの常駐ソフトウェアがPCの大きな負担となり、毎朝、起動に10〜15分もかかっていました。対して高速なSSDを搭載したVAIOは1分足らずで起動。これは多くのユーザーに好評でした」（藤井）
「そのほか、分かりやすいところではペーパーレス化が大きく進んでいます。それまでは会議の前に必要な資料を印刷して……みたいな作業があったのですが、皆がVAIOを会議室に持ち込むようになったことでその必要がなくなりました」（堀井）
そしてもう1つ、コンパクトなVAIOを導入したことでリモートワークについても大きく利用が進んでいるそうです。導入当初は介護や育児などの事情を抱えた社員限定だったのが、昨年度からは全社的に解禁され、VAIOを自宅に持ち帰って在宅勤務する社員が増えたとのこと。
コミュニケーションツールとしての
新しいVAIOのありように期待
そして2020年。現在も世界中で猛威を振るっている新型コロナウイルスは、国内企業の働き方改革をさらに強制的に推し進めることになりました。もちろんJ:COMも例外ではなかったと、新型コロナ禍でのシステム改修を率いたコーポレートシステム部 坂下マネージャーは言います。
「緊急事態宣言後にも事業を継続させるため、システムを大幅改修し、最大で8000人前後の社員が同時にリモートワークできるようにしました。中でも特に苦労したのが、社内に回線設備も含めたシステムを構築してしまっていたお客様に対するテクニカルサポート周り。実は唯一、デスクトップPCを利用しており、PCを自宅に持ち帰れないという問題もあったのですが、こちらも一部をVAIOに置き換え、お客様に対するテクニカルサポートをリモートで実施できるようにしています」（坂下）
その後、緊急事態宣言が解除された現在も、J:COMは在宅勤務を推奨。結果としてほぼ全ての会議がオンラインで行われるようになったそうです。
「3月くらいまでは1日あたり300〜400件程度だったWeb会議の実施数が、緊急事態宣言発令後に急増。5月には何と1日あたり5000件ものWeb会議が行われていました。現在は若干落ち着いていますが、それでも3000件/日のWeb会議が行われています（グラフ参照）。新型コロナウイルス流行によって、Web会議が社内外のコミュニケーションツールとして認知・定着したと言うことでしょう」（飯田）
「個人的に少し驚いているのが、これほどの急激な利用増にもかかわらず、ユーザーレベルでのトラブルがほとんど起きなかったこと。実はVAIO導入以前にもWeb会議の利用を図ったことがあったのですが、その時は音声が出ないなどのトラブルが続出し、スムーズな導入ができなかったのです」（堀井）
業界に先駆けて、PC環境の刷新をトリガーとした働き方改革を進めていたことが、この未曾有の混乱の中でも、地に足の付いた対応を可能にしたJ:COM。最後に“ニューノーマル”と呼ばれる新時代に向けた取り組みについて、藤井部長に聞いてみました。
「実は、私個人は“ニューノーマル”は定着しないと考えています。今後は“新しい何か”が定まらない、より不安定な時代になっていくのではないでしょうか。PCはその中で、OA機器という枠組みを抜け出し、コミュニケーションツールに変化していこうとしています。VAIOには、そうしたこれからのPCに求められる役割の変化をしっかり捉えて、ハードウェアを積極的に進化させていってくれることを期待しています」（藤井）
関連記事
法人導入事例 株式会社アイム様
共感したものづくりへの姿勢。VAIO Pro PKは次のステージへ進むためのパートナー。 執行役員ICTソリューション部 部長 小野 直樹 ICTソリューション部情報システム課 主任…
法人導入事例 NISSHA株式会社様
将来を見据えたIT投資でDXを実現コロナ禍にもスムーズに対応 上席執行役員・最高情報責任者最高サプライチェーン責任者 青山 美民 IT部インフラストラクチャーグループグループ長補佐 水内 智郎 ここ数…
法人導入事例 株式会社ツクイホールディングス様
中長期計画「ツクイビジョン2025」に基づき業務と働き方の効率化を積極推進。 情報システム部エキスパート 萩田 広太郎 国内トップシェアを誇るデイサービス事業を柱に、住まい事業、在宅事業、人材事業、リ…
法人導入事例 株式会社ジュピターテレコム様
PCのリプレースで働き方改革を促し、新型コロナ禍下でも通常業務を遂行可能に。 情報システム本部コーポレートシステム部 部長 藤井 義史 情報システム本部コーポレートシステム部マネージャー 坂下 康平 …
法人導入事例 株式会社ユーハイム様
お客様に新しい価値を届けるために。VAIOが変えた店舗での働き方。 株式会社ユーハイム本社 システム室 主任 秦 晶 多くのお客様に愛されるバームクーヘンをはじめ、120種類以上のお菓子を製造・販売す…
インテル® Core™ プロセッサー・ファミリー
Intel Inside® 圧倒的なパフォーマンスを
Intel、インテル、Intel ロゴ、Intel Inside、Intel Inside ロゴ、Intel Atom、Intel Atom Inside、Intel Core、Core Inside、Intel vPro、vPro Inside、Celeron、Celeron Inside、Itanium、Itanium Inside、Pentium、Pentium Inside、Xeon、Xeon Phi、Xeon Inside、Ultrabook、Iris は、アメリカ合衆国および/またはその他の国における Intel Corporation の商標です。
※本ページに記載されているシステム名、製品名は、一般に各開発メーカーの「登録商標あるいは商標」です。