代表取締役社長を健康経営推進最高責任者として、産業医や保健師もメンバーに含む安全衛生委員会を中心に推進します。 

経営理念や企業の持続的な成長戦略と、健康投資施策がどのようにつながっているかを示す「戦略マップ」を作成しました。
この戦略マップを用いて活動を加速化し、各施策の結果に基づきPDCAサイクルを回して健康経営を一層進めてまいります。

経済産業省が推進し日本健康会議が認定する健康経営優良法人認定制度「健康経営優良法人2026（大規模法人部門）」に2026年3月9日付で認定されました。

健康保険組合連合会 東京連合会より、健康優良企業の証として「銀の認定」を受けました。