VAIO × MEDIA

VAIO Phone AのDSDS対応が
企業にもメリットをもたらす

株式会社アスキー・メディアワークス Ascii.jp ビジネス (2017年09月20日)より転載
※掲載されておりますサービス内容、料金などは、掲載日または更新日時点のものです。

「VAIO S11」や法人向けモデルの「VAIO Pro 11 | mk2」はSIMスロットを内蔵し、SIMを差せばLTE通信が可能だ。このため、どこへ行くにも持ち運び、LTE通信ができる場所なら、どこでもネットへアクセス。モバイルワークが可能だ。とはいえ、通勤電車の中やテーブルのない場所など、モバイルPCを開いて作業するには難しいときもある。そんなときは、やはりスマホが大活躍する。今回は、手軽にコミュニケーションできる「VAIO Phone A」の活用術を紹介しよう。

ミドルレンジクラスで2万円台というコスパ

今年の4月に発売された「VAIO Phone A」は、アルミ削り出しボディーにVAIOのロゴがエンボス加工されていて、「VAIO Z」を連想するようなスマホだ。昨年発売された「VAIO Phone Biz」と外観的にも、搭載しているCPU(Snapdragon 617(1.5 GHz +1.2 GHz))や3GBメモリー、16GBのストレージといったスペック的にも変更はないが、OSはWindows 10 MobileからAndroid 6.0へ変更され、対応通信バンドが強化されている。

5.5インチの液晶を備えた「VAIO Phone A」。アルミ削り出しボディーによる質感の高さは秀逸。

また、ドコモのキャリアアグリケーションに加えVoLTE音声通話にも対応。ドコモ系のMVNOなら利用できる。さらに、VAIO Phone Biz でもSIMを2枚差す(1枚はmicroSDカードと排他的)ことができたが、両方同時に待受ができなかった。これが同時待ち受けできることで、いわゆるDSDS(デュアルSIM・デュアルスタンバイ)対応となったわけである。

ドコモのVoLTEに対応するにはSIMスロット1の方に音声通話付きSIMを差す必要がある。

それでいて価格は、2万1384円(税込)とミドルレンジのスマホとしてはかなり価格が抑えられている。VAIO Phone Bizが発売当初5万9184円(税込)、現在は3万2184円(税込)であることを考えると、かなりコストパフォーマンスが高い。会社が導入するにあたりVAIO Phone Aは金額的負担も抑制できる。

DSDS対応が会社も社員も満足させる

金額的な面もお勧めポイントの1つだが、注目したいのがDSDS対応である。VAIO Phone AのDSDSは、LTE通信は片方のみで、もう一方は3G通話になる。このため、同じ速度での通信の切り替えというわけにはいかないが、3G音声通話は、2つの番号で同時に待ち受けできるので、たとえば仕事用とプライベート用とに電話番号を分けて利用するということが可能だ。

SIMスロットが2つあり、右がSIMスロット1(nanoSIM)、左がSIMスロット2(microSIM)。SIMスロット2はmicroSDと共用のため、併用はできない。

社員にスマホを貸与すると、社員は仕事用とプライベート用と2つのスマホを持ち歩くのはとても面倒になる。かといって、プライベートでこれまで利用していた電話番号を、会社貸与の電話番号にしてしまうのは、公私混同にもなるし会社的にもプライベートでの通話費用を負担することになりよろしくない。DSDS対応なら、会社用のSIMとプライベート用のSIMを2枚差すことで、仕事の電話もプライベートの電話も1つのスマホで受けられることになる。

どちらの電話番号にかかってきたかは、SIMごとに名前を設定できるのと色を選択できるのでわかりやすくすることが可能。

最近、BYOD(Bring Your Own Device・社員が個人所有の機器を業務で利用する)を導入している企業も少なくないが、社員がVAIO Phone Aを利用してもらえれば、SIMだけを会社が支給して仕事に利用してもらい、プライベートのSIMも同時に差せば公私分けて使える。

公私で使えるとなると、心配なのがセキュリティの問題。会社の情報が漏えいしたり、危険なアプリをインストールしたり、スマホ自体を紛失してしまったりと、不安な要素は付きない。そんなときは、社員が利用する端末を一元管理するEMM(エンタープライズモバイル管理)を導入すれば、1台1台の端末の管理やアプリケーションの管理、紛失時のデータ削除などをリモートで行なえる。会社で利用するアプリは、クラウド上にまとめて仮想的に作業すれば端末側にデータが残らないので、紛失時も情報漏洩の可能性は低くなる。EMMへの登録作業もVAIO Phone Aなら、キッティングサービスのひとつとして対応できるので、大量に導入する際も情シスに負担をかけずに済む。

VMwareの「Workspace One」は、EMMである「AirWatch」をはじめデバイス管理機能による情報資産の保護や、コンテンツマネージメント機能、シングルサインオンなど各種ソリューションをパッケージングしたサービスだ。

データ通信はプリペイドタイプという選択

もう1つDSDSの使い方としてお勧めしたいのが、音声通話とデータ通信を分けること。キャリアと契約したスマホの場合、通話関係の基本プラン+データ通信プランの組み合わせとなり、1回線あたりかなりの維持費がかかってしまう。

たとえば、ドコモの法人契約の場合、契約方法や利用回線数によって変わってはくるが、「カケホーダイライトプラン」が1700円(税別)、spモードが300円(税別)、「データSパック(2GB)」が3500円(税別)と利用可能データ量を最低にしても月額5500円(税別)。法人の場合は、「ウルトラビジネスシェアパック」や「ビジネスシェアパック」というプランが用意されているので、月にデータ利用可能量を複数回線でシェアすると、1回線あたりのデータ通信料金はもう少し抑えられるかもしれないが、それでもまだ高い。

NTTドコモは法人向けにさまざまなデータプランが用意されている。利用する回線数でデータ容量をシェアできるので、一人あたりの使用量と契約数によっては、通常よりはコストを抑えられる。

そこで、DSDS対応VAIO Phone AとMVNOの活用である。音声通話可能SIMとデータ通信のみのSIMを分けることで、グッと維持費を抑えられるのだ。音声通話付きデータSIMだけでもキャリアに比べれば格安に利用できるが、お勧めはデータSIMをプリペイドタイプにすること。データ使用量は人によっても月によってもまちまちで、毎月一定ではない。使えなかったぶんを翌月に繰り越すタイプのプランもあるが、翌月に繰り越されてもすべて使い切れるとは限らない。つまり無駄が発生してしまうのである。

プリペイドタイプなら、利用可能データ量を契約期間で使うため、毎月のデータ使用量が違っても関係ない。利用可能データ量がなくなれば、また購入すればよく、月額タイプで利用可能データ量がなくなってしまい、やむなく1GB追加するとなると、かなりの出費になるのに比べれば断然いい。経費の無駄を抑える賢い方法と言えよう。VAIOではプリペイドタイプの「VAIOオリジナルLTEデータ通信SIM」も扱っているので、VAIO Phone Aと同時に購入もできる。

VAIOではプリペイドタイプの「VAIOオリジナルLTEデータ通信SIM」を取り扱っている。「VAIO Pro 11 | mk2」用として用意されているものだが、音声通話付きSIMと組み合わせて使えば通話もデータ通信もできる。

ちなみに、音声専用SIMというのはMVNOでは取り扱っていない。このため音声通話付きデータSIMを導入することになるが、毎月必ず使い切る容量のプランを選択するといいだろう。たとえば楽天モバイルで法人契約だと「3.1GBプラン」で月額1600円(税別)。VAIO Phone Aでは、データ通信をどちらのSIMで行なうかの設定ができるので、いつでも切り替えられる。使い切るまで月額プランのSIM、使い切ったらプリペイドプランのSIMというような使い方が効率いいだろう。MVNOによっては、通話定額プランも用意されているので、月に利用する通話時間に合わせて選択できる。

設定から「SIMカード」をタップすると「モバイルデータ」で使用するSIMを切り替えられる。

このように、会社で導入するスマホは、DSDS対応の製品を選ぶのが賢い選択だ。VAIO Phone Aなら、デザイン性も高く社員に喜ばれる可能性大。ミドルレンジながら導入コストも抑えられるので、SIM選びと合わせて経費を削る手段の1つとして一考してみてはいかがだろう。

法人向け製品情報

intel プロセッサー・ファミリー

インテル® Core™ プロセッサー・ファミリー
Intel Inside® 圧倒的なパフォーマンスを

Intel、インテル、Intel ロゴ、Intel Inside、Intel Inside ロゴ、Intel Atom、Intel Atom Inside、Intel Core、Core Inside、Intel vPro、vPro Inside、Celeron、Celeron Inside、Itanium、Itanium Inside、Pentium、Pentium Inside、Xeon、Xeon Phi、Xeon Inside、Ultrabook、Iris は、アメリカ合衆国および/またはその他の国における Intel Corporation の商標です。

※本ページに記載されているシステム名、製品名は、一般に各開発メーカーの「登録商標あるいは商標」です。